東洋経済education×ICTにおける取材記事「複数の自治体で効果検証、自由進度学習で『深い学び合い』ができている学級、3つの共通点――『学び方の自由の保障』で不登校が減った例も」の掲載
東洋経済education×ICTに、当法人の代表理事・山口裕也への取材記事をご掲載いただきました。「複数の自治体で効果検証、自由進度学習で『深い学び合い』ができている学級、3つの共通点――『学び方の自由の保障』で不登校が減った例も」というタイトルにて、インタビューにお応えした内容をおまとめいただいたものです。
複数の自治体で効果検証、自由進度学習で「深い学び合い」ができている学級、3つの共通点 | 東洋経済education×ICT
現行の学習指導要領がスタートしてから、授業改革の一環として自由進度学習の実践が広がりつつあるが、一般社団法人School Transformation Networking(以下、ScTN)代表理事の山口裕也氏は、「課題もある」と語る。さまざまな自治体や学校における「学びの構造転換」をサポートし、自由進度学習についても助言を行う山口氏に、自由進度学習を進めるうえでのポイントや成果が出ている事例について聞いた。
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下記の4点からおまとめいただきました。記事内では、ScTN質問紙をお使いいただいている自治体の取り組みや、調査結果の一部についてもご紹介しています。
・子どもたちの学びと生活には、まずもって「自由」が必要 ・自由進度学習で成果を挙げている学校、何が変わった? ・自由進度学習で「深い学び合い」に至るための3つの共通点 ・デジタル活用は「個別化・協同化・プロジェクト化の融合」を
なお、自由進度学習の課題の一つとして挙げている「場は共にしていても、思考は共にしていない」については、下記の二つの記事を合わせてご参照ください。子どもたちが、仲間の表情やノート、作品に持続的に注意を向けたり、何かを共同注視して共に考えたりしている時間が十分ではないのではないかという問題提起です。
一つ目の記事内では、課題解決のための3条件についても詳しく論じています。
雑誌『信濃教育』1659号における巻頭提言「【AIによるインタビュー】学びの構造転換の、その先へ――単元内自由進度学習の成果と課題から考える、これからの授業研究への期待」の掲載
※上記画像は、当法人事務局が撮影

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名古屋市教育委員会の「令和6年度 特定分野に特異な才能のある児童生徒への支援の推進事業(文部科学省)」に関する成果資料の紹介
当法人では、名古屋市教育委員会の「特定分野に特異な才能のある児童生徒への支援の推進事業(文部科学省)」に関する取り組みを、令和5・6年度の2年間に渡って支援させていただきました。

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加えて、もう一つの課題として挙げている「形式のみの自由」については、今後、このことに関連した学術論文が公開予定です。単元表やルーブリックといった“授業の形式”こそ整えているものの、先生(大人)のまなざしや振る舞いが従来と変わらないがゆえに、子どもたちの選択や決定が大きく制限されている場合があるのではないかという問題提起です。
論文が公開されましたらお知らせしますので、合わせてご参照いただければ幸いです。