ScTN質問紙の解説ページの更新と、2024（令和6）年度の活動についてのお知らせ
ScTN質問紙（主体的・対話的で深い学びのための意識・実態調査質問紙）については、当法人の設立と同日である2023（令和5）年4月14日に公開したため、2024（令和6）年4月14日をもって、公開からちょうど1年を迎えました。
2023年12月末日までのMEXCBTを通した実施だけでも、75自治体・487校にご利用いただいています※1, 2。利用の目的としては、質問紙の内容を日々の授業づくりや学級経営の参考資料にすることにはじまり、校内研究や学校評価、さらには教育行政における点検及び評価の指標とすることまで、さまざまな事例をお知らせいただいております。また、質問項目の文言の一部を変更することで、フリースクール等でもご利用いただきました。
ご利用いただいたみなさまに、改めて感謝申し上げます。誠にありがとうございました。
さて、ScTN質問紙の内容や構成については、これまで、概要的な解説を公式ウェブ内に掲載してきました。この間、既存尺度や先行研究、実践の手だてや施策との関連についてさまざまな質問をいただいことを受け、理論的な解説を中心に加筆する形でページを更新しましたので、お知らせいたします。
2024年4月4日に公開した哲学原理とエビデンスに基づいた実践／政策（P-EBP: Philosophical principles and Evidence Based Practice / Policy）の解説ページと合わせ、ご活用いただければ幸いです。
しかしながら、P-EBPはもちろん、加筆したScTN質問紙のページも、いまだ理論的な骨子の解説の域を出ません。今後、P-EBPについては、まず、解説ページを更新する形で、また、ScTN質問紙については、P-EBPの詳細を含め新たな媒体に書きまとめる形で、当法人の考えを広く検証に開きたいと考えています。
末文となりますが、当法人の2024（令和6）年度の活動については、学びの構造転換や公教育の構造転換に向けたScTN質問紙の更なる展開はもちろん、P-EBPに基づいた研究人材の育成事業や、協働ネットワークを通したエコシステムの構築事業などを企画しています。
今年度も、ますますのご支援・ご参画を賜りますよう、お願い申し上げます。
2024年4月14日 山口裕也 苫野一徳 関係スタッフ 一同
※1 情報提供：文部科学省 総合教育政策局 教育DX推進室 ※2 本記事公開時点では、利用状況を66自治体・465校としておりました。2024年5月29日に2024年3月末日までの利用状況について情報を提供いただいたため、同日に値を更新しました。