哲学原理とエビデンスに基づいた実践／政策（P-EBP）の解説ページの公開についてのお知らせ
当法人が提唱する哲学原理とエビデンスに基づいた実践（P-EBP: Philosophical principles and Evidence Based Practice）については、これまで、公式ウェブ内に独自のページを設けることはせず、法人情報やScTN質問紙のページにおいて解説をしてきました。
このたび、P-EBP独自の解説ページを作成しました。このページでは、P-EBPが、教育の実践／政策をよりよく確かなものにしていくための考え方であることや、「教育学のメタ理論体系」における教育学の三部門※1を応用的に組み合わせることで、従来のエビデンス基づく実践（EBP: Evidence Based Practice）やその派生であるエビデンスに基づく政策決定（EBPM: Evidence Based Policy Making）の問題を克服する考え方であることなどが解説されています。
なお、解説ページの公開に併せて、考え方の名称を「哲学原理とエビデンスに基づいた実践／政策（P-EBP: Philosophical principles and Evidence Based Practice / Policy）」に改めました（下線部を追加）。また、複数の表記パターンがあった公教育の正当性の原理についても、初出のみ「一般福祉（一般意志に基づく普遍福祉）」とし、以後は特別な場合を除いて「一般福祉」に統一することを基本ルールにしました。
公式ウェブ内の説明については、プレスリリース文など一部を除いて既に更新・統一してあります。
P-EBPについては、今後、提唱の背景・理由の詳しい解説や適用事例等についても公開していく予定ですので、ご活用いただければ幸いです。
※1 「教育学のメタ理論体系」及び教育学の三部門については、苫野一徳『学問としての教育学』（日本評論社、2022年）をご参照ください。